シアトル移民日本人による 理髪業とホテル業
発展の歴史
By 新舛 育雄
初めに
1900年の初め頃、多くの日本人が一稼ぎするために海を渡りシアトルへ向った。シアトルという地で日本人が挑戦し、大成功を収めたビジネスの中に理髪業とホテル業があった。
日本人によるこの二つのビジネスの水準はいずれも白人社会を驚嘆させる、非常に優れたものだった。 日本人経営の理髪店は夫婦共稼ぎの仕組みが多く、中流階級の白人たちに大変な好評を収めることができた。また日本人が経営したホテル業はシアトルの大型ホテルを次々と手中にし、白人経営のホテルを圧倒した。
本連載は、日本人が大成功を収めた理髪業とホテル業の歴史についての概要を題材とする。また、この二つのビジネスに挑戦した一人である筆者の祖父の新舛與右衛門についても取り上げる。 本連載を通して当時日本人がアメリカという異国の地で、どのようにして理髪業やホテル業を成功させたのかをさまざまな角度からお伝えしたい。
本稿は筆者が卒業した日本大学通信教育部史学専攻での卒業論文「シアトル移民研究―新舛與右衛門の理髪業成功についての考察―」を基に、北米報知での連載「新舛與右衛門―シアトルに生きた祖父―」と「『北米時事』から見るシアトル日系人の歴史」を参考に作成を試みたものである。
第三回 理髪業組合の創立と役員
理髪業組合創立の経緯
理髪業組合は1907年に伊東忠三郎を組合長として創立された。シアトル移民日本人による理髪業は1889年６月に発生した大火災、シアトル大火の後の1892年に玉置氏によって始められた。それをきっかけに、多くの日本人がシアトルで理髪業を営むようになった。しかし日本人の理髪業者があまりにも勤勉で優秀であったため、アメリカ理髪業同業者から日本人理髪業者への反発が起こった。1902年当時の日本人理髪業への排日行為の状況が、『米国西北部日本移民史』内に「理髪業者の排日」と題して次の記載がある。（下画像参照）
『米国西北部日本移民史』「理髪業の排日」
「1902年度より理髪業者に対しライセンス制度を実施することとなったから、同胞就業者16名は直にライセンスを受けた。然るに翌年６月のライセンスの書換時に其下附を請求したところが、検査官（州３名）が来て店内を検査し７月１日より営業停止の命令及び７月15日に裁判所に出頭すべき命令を書留郵便で送ってきた。然れども同胞就業者16名は弁護士シャンク氏に依頼し、ボンド800弗（一名に就き50弗*１）を積んで営業を継続した。
斯の如くして裁判すること三回、前二回は衛生設備不完全なる理由を以て同胞側の敗訴となったけれども、最後にオリムピアの大審院に於て勝訴となった。其判決の大要は、
『何人と雖も理髪業を以て家計を立つる者に対して、其営業者の家計を絶つことを得ず』之は表面に現はれたる排日行為であって、裏面には同胞営業者の低料金と営業時間の無制限に対する白人同業者の反感からして、こんなことが起ったのである」
*１当時の50ドルは現在に置き換えると、およそ10万円程度。
当時、日本人理髪業者が極めて安い理髪料金にしたり、夜遅くまで営業したりしてアメリカ人同業者から反発を招いた。このためアメリカの理髪業者が日本人理髪業者の排斥運動を起こし、ワシントン州の試験官が日本人の艦礼を没収するという事件が発生した。この事件に対して伊東忠三郎が中心となって難局を乗り切り、裁判により勝訴した。その後シアトルで日本人の理髪業が白人同業者と調和共存していくために1907年理髪業組合が結成された。この理髪業組合結成の経緯について『米国西北部日本移民史』の中に次のように記載されている。
「シアトル日本人理髪業組合が、1907年に組織された動機は当時邦人同業者間に盛に競争が行はれ、５仙で髭を剃る者などがあったからである。其後伊東忠三郎等の尽力により白人組合との関係が保たれ、理髪賃の協定、市令及び州法の制定等に関して互に意見の交換を行って居る。之が為に同業者の関係は頗る円滑にて日本人組合の新年宴会には労働組合の幹部を毎年招待する事になっている」
このように日本人理髪業者は理髪業組合を作り、アメリカ人理髪業同業者と調和を図り、日本人がアメリカ人社会の中で住みやすい環境を作っていった。
理髪業組合総会の様子
理髪業組合は毎年理髪業組合総会を開催したが、その様子が『大北日報』1914年７月27日版に次のように掲載されている。
1914年7月27日『大北日報』
「理髪業組合定期総会：昨日午後一時よりメーン街に於て開かれ山岡音髙氏の希望演説あり。伊東組合長よりは昨年来白人同業者との交渉其他に就き詳細の説明報告をなし午後六時半閉会せるが伊東氏の語る処によれば、従来しばしば床屋組合の事に就き新聞紙上に伝へらるることは、往々事実相違の点ありて迷惑少なからざれば、今後はなるべく責任ある役員等より直接聴取の上、記載されたしとなり。これもっともなる要求にて当推了や想像にて筆をとるが如きは慎むべきことどもなり。総会に於て営業時間に関する件を協議したるが結局午前七時より九時半までとし来月１日より実行することに決定せり。
記者が親しく伊東組合長より昨年来の日白人組合*２間に於ける交渉の始末につき聴き得たる処左の如くにて昨総会席上同氏が報告せる処と同一なるものなり。昨年11月当市に於て労働大会開会せられし際、白人理髪業者の或る者伊東組合長の許を訪ねユニオン*３加盟を勧めしを以て伊東氏は労働組合の憲法によれば、市民権なき外国人の加入出来ざる筈なるを以てしたるが同白人は調査の結果その通りなりとて痛く気の毒がりわざわざ断りに来りしなん。
其后白人側ユニオン幹部より同胞の組合と連絡すべく申込み来りし故、同胞側に於ては早速役員会を開き連絡することに決定しその旨回答せり」
*２日白人組合とは日本人理髪業組合とアメリカ人理髪業組合のこと。
*３ユニオンとは白人理髪業組合のこと。
本稿第一回で述べたように、当時日本人経営の理髪業は、白人社会より大きな人気を集めて注目を浴びたため、白人社会から多くの質問、問合せが寄せられていた。これらを理髪業組合が取りまとめていた様子が伺える。
さらに翌日の『大北日報』７月28日版には次の掲載がある。
「理髪業組合定期総会（続）：白人組合、理髪会は連合して市内の各方面に値上げの勧誘をなしたるが日本人が値上げせざる故吾々も実行できずと交渉拒絶の口実となすものあれば、日本人側よりも勧誘員を派遣する様との交渉あり同胞側に於ては、即答出来ざるを以て26日までに何分の回答をなす旨を以てしたり。12月25日同胞側店持*４の総会を開き協議の結果、市内一般に値上げの実行できれば、行動を共にすることとし、同胞側よりも勧誘員を出すに決し、12月28日より１月４日迄伊東組合長、白人３人と共に勧誘のため奔走せる結果一般に値上げすることに決定、本年２月８日、労働組合本部に於て白人組合、理髪会、日本人組合幹部及団体外の白人同業者全体の総会を開き料金値上げを決議し３月２日より実行することを決す。５月25日晩中央労働団体シアトル支部に於て各種団体の幹部員総会を開きたるが、白人理髪業ユニオンより日本人理髪業者をユニオンに加盟せしむるの可否につき建議したるに異議なく可決せり。
６月25日白人バーバー、ユニオン大会に列席せしむべき委員三名を選出し席上５月25日議決の日本人加盟問題を議題として大会に提出するに決したるが、去る12日白人側より加盟に対し同胞側の意見を徹し度旨申込来れり。
同胞側にては追て総会に於て協議の上何分の回答をなすべしと答え置きたり。今回の定期総会に於て種々協議の結果、若し白人ユニオン側より勧誘し来らば、同胞側に於ては加盟することに決定したり」
*４店持とは店舗のオーナーとしての権利や責任を持つ人のこと。
理髪料金も白人同業組合と協議しながら決定していた状況を伺うことができる。
この理髪料金値上げ問題についてはその後も頻繁に起こった。その様子については次回で具体的に述べたい。
白人同業組合は白人組合であるユニオンに加盟することを盛んに勧め、日本人側もそれに同調したものの、当時の日本人は市民権がなかったため、ユニオンに加盟することはできなかった。
理髪業組合の役員
以上のような多忙な理髪業組合の運営を行った役員の詳細は『大北日報』1915年１月22日版と『北米時事』1918年１月25日版、その他文献によると以下の表の通りである。
理髪業組合長を務めた伊東忠三郎は当時、日本人会会長、山口県人会会長も同時に務め、シアトル日本人社会のリーダーとして活躍していた。
役員の出身県を見ると山口県を筆頭に、次いで福岡県となっている。山口県が多い理由は本稿第一回でも述べた通り、同県出身の伊東忠三郎を頼り理髪業を始めた者が多くいたためである。筆者の祖父新舛與右衛門も同氏を頼り理髪業を始めた一人だった。
名簿の中に與右衛門と同じ山口県熊毛郡上関村蒲井出身の吉田才助、吉田龍之輔、上杉竹次郎、福岡興吉の名前がある。吉田才助、吉田龍之輔、上杉竹次郎ついては、筆者の以前の連載「二世新舛與の生涯」第７回後編「蒲井からアメリカへ移民した吉田家の人々（https://napost.com/ja/vol-7-09262025）」で述べた通りである。
また岩見福次郎は與右衛門の葬儀案内の名簿の中にある人物である。
理髪業組合の役員の仕事は多忙を極め、戦前の長きに渡り、日本人理髪業を支えてきた。
※記事からの抜粋は旧字体から新字体への変更を含みます。
参考文献
◼️ 竹内幸次郎『米国西北部日本移民史』大北日報社、1929年
